サクシードブログ

2022/8/11

日本の科学技術がダメすぎるわけ
人口が減少していく中、経済が復興するカギはイノベーションしかない。イノベーションを生み出せなくなった日本企業。危機に直面するエレクトロニクス産業日本の科学が危機に瀕している。科学の中核をなす物理学や分子生物学の日本におけるアクティビティが今世紀に入って低下し始めた。主因は担い手である研究者の減少による可能性が高い。「近年日本人は、ほぼ毎年ノーベル賞を受賞している。自然科学部門での数は２１世紀に入ってから米国についで世界2位ではないか」といぶかしく思う方もいるだろう。ごく少数の例外を除いて、その受賞は２０年以上前の研究成果に基づくものだ。

２０１６年のノーベル生理学・医学賞を受賞した大隅良典さんも、受賞の会見で日本の基礎科学への研究費不足を挙げ、「日本の科学は空洞化する」と、危機感を表明していた。科学から連なるサイエンス型産業も衰退の一途をたどっている。かつて「科学立国」「技術立国」と呼ばれ、世界をリードしてきた日本は、その存在感を急速に失いつつある。日本のお家芸だった半導体や携帯電話をはじめとするエレクトロニクス産業の国際競争力は急落し、その生産額は最盛期の２０００年から半減し世紀のサイエンス型産業の頂点に位置する医薬品産業も、日本は２０００年初頭に国際競争から脱落してしまった。

日本のハイテク企業からイノベーションが生まれなくなったことを意味する。日本社会は旧来の産業モデルに固執して、周回遅れで世界から取り残されている。リスクに挑戦する力を失い、研究・開発で創造してきた多くの新技術を経済価値に変えることに失敗したのである。
エレクトロニクス産業のみならず医薬品産業の大企業までが、その「中央研究所」を次々に閉鎖・縮小し、働く優秀な科学・技術者たちが配置転換を余儀なくされようとしていたからだ。日本企業の中央研究所は80年代においては最先端の研究をもとに数多くの技術革新を生み出してきた。

当時の日本では、国全体の研究費の８割は民間企業が拠出しており、大学の研究はイノベーションにほとんど寄与しなかった。企業の研究こそがイノベーションのエンジンだった。90年代後半に入って、研究から手を引くことを一斉に決めた。日立の基礎研究所、ＮＴＴはもとよりＮＥＣやソニーなどの中央研究所も内部から傷ついていった。そして１０～２０年後には、日本の科学もサイエンス型産業も目に見える形で零落し、日本は確実に世界に取り残される……。

では、沈みゆく船を救うための航海に出ることにしよう。
我が国の研究開発費は、２０１４年には総額で１８.９兆円であり、米国、中国に次いで世界第３位であった。研究者発意型の基礎研究を支える研究資金を維持発展させるとともに、研究者の有期雇用の改善・雇用形態を変えていかないと、日本の未來は明るいものではないと思われます。
なぜなら、『基礎研究』はすぐに結果(カネ)が出るものではないが、やがて(いずれ)他の分野の多大な成果に寄与することが多いからである。
《引用文献 : 山口栄一『科学立国日本の危機』、『日本学術会議提言』》
徳島市・個別指導塾サクシード(小学生・中学生・高校生の個人塾・算数塾・数学塾)塾長